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日本の人口減少速度が加速し、約700年後には15歳未満の子どもがたった1人しかいないという暗い見通しが出た。
日本の合計特殊出生率は1.26人で0.68人である韓国より高い状況で、事実上「絶滅シナリオ」が登場したことで、目を引く。
4日(現地時間)、日本の読売新聞によると、吉田宏東北大学教令経済学教授兼高齢者社会研究センター所長は「2024年版児童人口時計」を改編した。
この研究で、日本は少子化の速度が加速し、約696年後の2720年には15歳未満の子どもがたった1人になると予測された。
児童人口時計は、2012年、吉田教授が米国の「終末時計」からインスピレーションを得て開発したもので、国家人口推計のデータを基に毎年計算され、こどもの日前後、研究所のホームページに掲載される。
昨年までは15歳未満の子供が1人しか残らない時期を2821年と予測したが、今年は2720年と1年でなんと101年も早くなった。関連研究が初めて発表された2012年には、15歳未満の子供が1人しか残らない時期は4147年だったが、かなり前倒しされる傾向にある。
吉田教授は「不況が続き、結婚・出産をしない若者が増えた」と説明した。
日本の昨年の合計特殊出生率(出産可能年齢の女性1人が生涯に産むと予想される出生児数)は1.26人で、人口維持の最低ラインである2.07人より低い。
これでも韓国より高いのだ。韓国の今年の合計特殊出生率の推定値は0.68人に下がった。15歳未満の人口が総人口に占める割合も日本は11.3%で、韓国(10.6%)より高い。これを考慮すると、韓国で15歳未満の人口が1人になる時期は日本より早いかもしれない。引用元記事:ttps://x.gd/5qsKs
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