韓国人「日本の小学生の象徴のランドセルが存続の危機を迎えているらしい…ﾌﾞﾙﾌﾞﾙ」

日本の小学生の象徴を挙げるなら、断然ランドセルだ。ランドセルは日本の学生たちが主に背負うカバンで、ランドセルを背負って学校に行く幼い学生たちの姿は日本のありふれた風景の一つだ。

NHKは「ランドセルを背負った学生たちのイメージは日本で非常にありふれた」とし「すべての子供たちがランドセルを持っており、そのために多くの子供たちがそれを好む」と伝えた。

今年も相変わらず来春の新学期開始を控え、ランドセルを購入しようとするいわゆるラン活を開始した親たちが早くも忙しくなっている。同時に、一部ではこれまで無条件だった「カバン=ランドセル」という公式に疑問を提起する声も高まっている。子供たちの健康まで脅かすランドセルの重さ、そして高物価にこれ以上耐えられなくなったランドセルの「高い」価格のためだ。その上、「重くて高価な」ランドセルの代案として軽量化されたカバンが大挙登場し、ランドセルの鉄壁性を脅かしている。
最も問題は、途方もなく重いランドセルの重さだ。すでに日本ではランドセルのせいで生徒たちが身体の痛みを訴えたり通学ストレスに苦しむ「ランドセル症候群」が社会的問題として浮上している。

実際、11月に日本のスポーツ用品会社であるフットマークが1~3年生の小学生と保護者1200組にアンケートした結果、学生の93.2%が「ランドセルが重い」と答えた。両親の89.5%も「子供たちがランドセルを重いと感じているようだ」と明らかにした。実際、学生たちが背負うランドセルの平均重量は、昨年の3.97kgから今年は4.28kgに増えたことが分かった。

ランドセルが重いと感じる生徒の3人に1人は通学を敬遠した経験があると答え、3.5人に1人は通学時に肩や腰などに痛みを感じたことがあると話した。

ランドセルの重さが学生たちに及ぼす影響を研究してきた大正大学の白戸建教授は、「教育課程の変化とパンデミック（伝染病の世界的大流行）でランドセルがさらに重くなった」と説明した。彼は「2020年から実学習指導要領によりICT教育が推進され、子供たちが教科書にタブレットまで持ち歩かなければならない状況」とし「その上、パンデミックで水筒と上履きなど個人用品を持参しなければならないため、子供たちの負担も増えている」と話した。

「ランドセル症候群」によって学生たちの「通学うつ病」が増加すると、アウトドア業界などを中心に軽い通学カバンが相次いで発売され「国民カバン」の座を脅かしている。ランドセルで一本化された通学カバンの選択肢を多様化しなければならないという声も高い。すでに北海道小樽では70%以上の小学生が軽いカバンを使っており、京都や長野の一部地域でも同様の動きが起きている。
しかも、ランドセルは普通のブランドバッグに劣らない価格を誇る。昨年春、ランドセル工業会が新入生の子供を持つ保護者を対象に実施した調査によると、両親はランドセル購入のために平均5万5300円（約53万ウォン）を支出したことが分かった。

ランドセルの購入費用は毎年増加している。 2006年の調査で、保護者がランドセル購入に使った費用は2万9900円（約28万6000ウォン）だった。この15年余りで費用が2倍近く増加したのだ。しかも「プレミアム」製品の価格は200万ウォン台で形成されている。

ランドセルの価格が高く形成されている最大の理由は少子化だ。日本NLI研究所のナオコクガ研究員は「家族当たりの子供の数が減るということは、各子供たちに使えるお金の量が増加するということを意味する」とし「その上、一人の子供は2人の両親と4人の祖父母という6つの『資金源』を持つことになり、彼らはランドセルにより多くのお金を喜んで使っている」と明らかにした。

少子化トレンドに合わせて少量オーダーメード生産と高級化戦略に方向を転換してきたランドセル製造業界がパンデミック以後、例年ほど製品を生産できなかったのも価格上昇の背景の一つに挙げられる。

途方もなく高いランドセルの価格は、いわゆる「ランドセルギャップ」という新造語まで作った。低所得世帯の場合、ランドセルを購入することさえできない現実が作り出した用語だ。さらに、今日類例のない物価上昇で実質所得が急減し、一般家庭さえランドセル購入余力が減った状況だ。

自治体などは親の負担軽減のために多様な妙案を出している。ある地域では中古ランドセルを申請家庭にプレゼントするプロジェクトを進めたり、地域新入生に自主製作したランドセルを与える自治体もある。

同時に地方自治体は「必ずしもランドセルでなくても良い」というメッセージを引き続き強調している。読売によると、最近熊谷俊仁千葉県知事はランドセルと関連して「学校で必ずランドセルを担わなければならないという規定がなく、学校用品に対する負担を軽減させるために教育行政次元の悩みが必要だ」と明らかにした。彼は自身のツイッターにも「日本のランドセル主義がそろそろ再検討される時期」と話しもした。

引用元記事:https://is.gd/1f2Hb5