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国民的おやつ「たい焼き」、今や“1000ウォンパン”…店主も客もため息
気候の影響で小豆の栽培激減・原材料費↑
大量流通が可能なコンビニ中心へ再編
気候変動と栽培減少の余波が「たい焼きの季節」にまで及んでいる。国民的おやつと呼ばれるたい焼きの価格が、1個1000ウォン（約110円）に定着しつつある。小豆や小麦粉など原材料価格が急騰しているためだ。全国で冷たい風が吹き始め、たい焼きや菊の花パンの屋台が次々と営業を始めているが、店主たちの表情は明るくない。値上げすれば売れなくなるのが心配で、据え置けば利益が減る。冬の屋台おやつ市場は、大量流通網を持つ大手流通業者を中心に再編される見通しだ。
26日、農水産食品流通公社（aT）によると、23日時点で国産赤小豆の中卸価格は40kgあたり78万4200ウォンで、昨年（50万3200ウォン）に比べ約1.6倍上昇した。2020年には38万5400ウォンだった小豆の価格が、5年で2倍以上になった。赤小豆の価格は昨冬、わずか3か月で50万ウォン台から79万6600ウォンまで跳ね上がり、今も下落の兆しを見せていない。小売価格も500gあたり1万3868ウォンで、1年前（1万434ウォン）より33％高くなっている。
価格高騰の背景には、気候変動と栽培面積の減少がある。小豆は7〜9月の発芽期と開花期が重要だが、この時期に猛暑・干ばつ・集中豪雨が続くと収穫量が激減する。今年の夏も猛暑・干ばつ・集中豪雨という“三重苦”が栽培地を襲った。気候が生産性に影響を与えるため、栽培面積も減少傾向にある。国内の小豆栽培面積は2019年の5893ヘクタールから2023年には3690ヘクタールへと37％減少。生産量も同期間に7102トンから5256トンへと26％減り、2017年以降で最低水準となった。輸入品を使っても為替と運賃上昇で価格差がほとんどなく、代替効果も乏しい。
小豆だけではない。小麦粉、バターなどの製パン材料、LPGガス代、屋台用ワゴンの購入費まで重なり、たい焼き商売の原価負担は雪だるま式に膨らんでいる。かつて「3個2000ウォン」や「2個1000ウォン」だったたい焼きは、最近「1個1000ウォン」の時代に突入した。京畿道城南市でたい焼き屋台を営むある店主は「小豆入りのたい焼きの代わりにカスタードやピザ味に変えるところも増えているが、どこも事情は同じだ」と嘆いた。
厳しい環境の中で、コンビニが「冬のおやつ戦争」の勝者として浮上している。コンビニ業界は大量流通網と自動化された品質管理体制を武器に、価格上昇幅を最小限に抑えて消費者を引きつけている。GS25は今年、たい焼き販売店舗を4000店から5000店に拡大。先週末のGS25では焼き芋の売上が前週比176％、おでんは111％増加した。CUでも焼き芋の売上が毎年20％以上増加しており、今年は例年より2か月早く新芋販売を始めた。流通業界の関係者は「外国人観光客が“Kスナック”として焼き芋やたい焼きを求めるケースも多く、今後はコンビニがその需要の大半を吸収するだろう」と述べた。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/005/0001810201?ntype=RANKING
