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韓国人「昼休みに消える同僚…30分あれば十分」日本の有料昼寝サービスが話題に
経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で睡眠時間が「最下位」を記録した日本で、「有料昼寝サービス」が会社員の間で爆発的な人気を集めている。快適な睡眠を新たなビジネスモデルとする企業が増える中、現在地周辺で昼寝ができる場所を探せるプラットフォームも登場した。
最近、東京・渋谷にあるマッサージ店は画期的なサービスを打ち出した。通常90分の全身コースで1万3000円（約12万ウォン）を取っていたこの店は、昼寝を目的とする利用者のために「10分ヘッドスパ＋20分昼寝」コースをわずか1650円（約1万5000ウォン）で提供し始めた。
マッサージ店の運営者は「最も人気のヘッドスパをコースに入れ、リラックス効果を高め自律神経を安定させた後、すぐに深い眠りに入れるよう商品を開発した」と説明した。サービスを体験した会社員は「短い時間だったが、とてもすっきりした」と感想を述べた。店側にとっても、客の少ない時間を収益につなげ、店の宣伝効果まで享受できるという。
カラオケ店もこの流れに加わっている。渋谷にある「カラオケレインボー」は、60分704円（約6600ウォン）からという手頃な料金で昼寝サービスを運営中だ。単に部屋を貸すだけでなく、ブランケットの貸し出しや充電器の完備など、「休憩に特化した」環境を整えている。
松島拓也店長は「渋谷は立地の特性上、カフェを探しても満席のことが多く、意外と休める場所がない」とし、「カラオケは静かな時間帯に完璧なプライベート空間を提供できる点が大きな競争力だ」と語った。
このように、昼寝サービスを提供する店舗を簡単に探せるプラットフォームも登場した。「BitSleep（ビットスリープ）」は、昼寝や短い休憩をしたいユーザーが、現在地周辺のマッサージ店、宿泊施設、カラオケなど提携しているスペースを簡単に検索・予約できるようサポートしている。
BitSleepに昼寝場所として登録されている店舗は日本全国で約1500店に達し、今後さらに拡大される予定だ。BitSleepの伊藤航希代表は「カフェで休むのと同じくらい当たり前に、『横になりたい時に休む』という文化が定着した世の中を作りたい」とし、「飲み会の前に残った時間に少し寝たり、旅行中に疲れた時に横になったりするなど、多様な利用状況が増えることを期待している」と述べた。
日本の会社員「お金を払ってでもちゃんと昼寝したい」
このような流れは、日本の会社員たちの切実な要求が反映された結果だ。昨年2月、日本のオンライン調査機関GMOリサーチが週3回以上オフィスに出勤する会社員400人を対象に実施した調査で、会社員の71.5%が勤務中の昼寝を望み、そのうち半数は「費用を払ってでもちゃんとした場所で寝たい」と答えた。
日本人の深刻な睡眠不足はOECDの統計にも表れている。韓国も他国と比較すると睡眠が非常に不足している国だが、日本は韓国よりもさらに深刻だ。OECDが2021年に33の加盟国を対象に各国の平均睡眠時間を調査した結果、日本は7時間22分で最下位を記録した。32位の韓国（7時間51分）より約30分短く寝る傾向にある。
2019年の厚生労働省の独自調査結果では、1日の平均睡眠時間が6時間未満の日本人は、全人口の約40%（男性37.5%、女性40.6%）に上ることが分かった。
これを受け、日本政府は2023年12月に睡眠の量と質の両方を改善するため、「健康づくりのための睡眠ガイド」を大幅に改定し、子ども、中高生、成人、高齢者など世代別に睡眠の質を上げる方法や、照明、温度など快適な睡眠環境、熟睡に良い生活習慣などを提示した。厚生労働省は「国民の十分な睡眠確保は重要な健康課題」とし、「健康増進の観点から適切な睡眠時間の確保は、全国民が努力すべき重要な課題だ」と強調した。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/081/0003630127
