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韓国人「ニューヨークでもロンドンでもパリでもなかった…世界で『住みやすい都市』の基準が『ブランド力』から『生活費』へ移行」
「USニュース・アンド・ワールド・レポート」が発表した「アメリカで最も住みやすい都市」ランキングで、インディアナポリス郊外のカーメルが1位を獲得。ニューヨークやロンドン、パリ、東京といった世界的な大都市は上位から姿を消し、人口10万人前後の郊外都市や中小都市、リゾート地が台頭しています。
評価基準は、住宅費、雇用市場、犯罪率、通勤時間などで、特に今年は「手頃な価格（affordability）」の比重が大きくなりました。過去には中規模のテクノロジー都市が1位になることもありましたが、近年は富裕層の引退者が住むフロリダ州ネープルズが首位を占めて以来、3年連続で大都市郊外の小都市が強さを見せています。
アメリカの統計局のデータでも、物価高騰により大都市の成長が鈍化し、一部では人口減少も見られる一方、中規模都市は「ゴルディロックスゾーン（適温経済）」を見つけたと評価されています。これは、人々が大都市経済圏を完全に離れるのではなく、同じ生活圏内で住宅費や学区、治安が良い郊外へと居住地を移していることを示唆しています。
ヨーロッパでも同様の傾向が見られます。イギリスの不動産ポータルサイトが発表した「ハッピー・アット・ホーム・インデックス」では、ロンドンやマンチェスターではなく、ノースヨークシャーのスキップトン（人口約1万5000人）が1位に。フランスでも、パリやリヨンといった大都市は上位から姿を消し、バスク地方のビアリッツ（人口約2万6000人）のような海岸リゾート都市が1位を獲得しました。これらの都市は、自然環境や医療、治安、商業サービスのバランスが評価されています。
日本はやや複雑な様相を呈しています。東洋経済が発表した「住みやすい都市ランキング」では、北陸新幹線の延伸でアクセスが改善された福井市（人口約20万人）が1位。一方、不動産企業が行った居住者満足度調査では、北海道東川町（人口約8000人）が1位となりました。この町は、きれいな地下水や景観条例などが高く評価されています。
しかし、ドイツでは世界的な流れに反する例外も見られます。ドイツ経済研究所と不動産ポータルサイトの調査では、ミュンヘン（人口約150万人）が1位、シュトゥットガルト（約63万人）が2位、インゴルシュタット（約14万人）が3位となりました。これは、高賃金の仕事と産業基盤が、高い住宅費を相殺しているためと分析されています。専門家は、住みやすい都市の基準が単に「安い住宅費」に変わったのではなく、「費用を賄えるだけの仕事とインフラが伴っているか」が重要になっていると解釈しています。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/366/0001166796
