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「暴落する株ばかり買う韓国人たち」…米専門家が痛烈批判
米資産運用会社「アカディアン」、韓国個人投資家を批判
「『イカゲーム』のような投資、良い結末にはならない」
「米国株式市場に異常現象が現れている。韓国の個人投資家が大量に参入し、市場がますます“韓国化”している。」
米国株式市場でレバレッジ型ETFへの集中、特定セクター株の急騰・急落といった異例の現象が生じている背景には、韓国の個人投資家（いわゆる「西学アリ」）の存在があるという分析が出ている。
13日（現地時間）、米資産運用会社「アカディアン」のオーウェン・ラモント副社長は、『イカゲーム株式市場(The Squid Game stock market)』というタイトルの記事を通じて、韓国個人投資家の積極的な投資傾向が米国市場の変動性を高めていると主張した。
ラモント副社長は、「米国株式市場が韓国化している」とし、「その過程で韓国個人投資家が重要な役割を果たしている」と分析した。
彼によると、韓国個人投資家が保有する米国株の額は昨年時点で1,121億ドル（約163兆ウォン）で、米国株式市場全体の時価総額（62兆ドル）の0.2%に過ぎない。しかし、特定のニッチ市場ではかなりの影響力を及ぼしているという。
特に量子コンピューティング関連株の急騰を例に挙げ、昨年末、韓国投資家が1億1,100万ドル（約1,610億ウォン）を集中投資した「リゲッティ・コンピューティング」は、わずか1か月で株価が1,400%も急騰した。しかし現在では、その株価はピークから55%も下落している。
また、韓国投資家がAI関連株、小型モジュール式原子炉（SMR）関連企業、仮想資産、レバレッジETFなどに集中的に投資し、市場の変動性を一層高めていると指摘した。
ラモント副社長は、韓国投資家には株式市場崩壊直前に特定銘柄を大量に買うパターンがあるとし、「2008年のリーマン・ショック直前、2018年の『ボルマゲドン（Volmageddon）』、電気自動車メーカー・ニコラの詐欺疑惑、2023年のシリコンバレー銀行（SVB）崩壊の直前にも、韓国個人投資家が関連銘柄を急激に買い込んでいた」と述べた。
この投資行動をNetflixシリーズ『イカゲーム』になぞらえ、「イカゲームの参加者がルールも知らずに危険なゲームに飛び込むように、韓国投資家も急いで金持ちになろうと大きなリスクを負っている。ほとんどの場合、良い結末にはならない」と警告した。
さらに彼は、過去の金融史において損失を被った個人投資家グループとして、「1989年の日本のサラリーマン、1999年の成長株投資家、2021年のミーム株を購入したロビンフッド投資家」に続き、「今日では韓国個人投資家がその位置にいる」と述べた。
ラモント副社長は、「世界中の個人投資家には、地道にインデックスファンドを購入する方が良い」と助言し、「イカゲームに参加するチャンスが与えられたとしても、最善の選択は参加しないことだ」と強調した。
一方、アカディアン資産運用は1986年に設立されたグローバルなクオンツ（数理モデル）ヘッジファンドで、現在約1,170億ドル（約169兆ウォン）を運用している。ラモント副社長は経済学博士で、イェール大学、シカゴ大学経営大学院の教授およびハーバード大学の講師を歴任した金融市場の専門家だ。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/015/0005106086?ntype=RANKING
