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不安な半導体ラリー
前例のない急騰に指標が過熱信号
ドットコムバブル崩壊以降、最高の買われ過ぎ
過度な集中で証市全体の負担に
米国株式市場を押し上げた半導体株ラリーは、韓国株式市場の投資心理を左右する変数として作用している。人工知能(AI)投資ブームに乗り、半導体業種全般が急騰しているが、株価の上げ幅が短期間で大きくなっている点は懸念されるとの意見も少なくない。2000年のドットコムバブルを連想させる過熱局面に入ったのではないかとの指摘も出ている。
ラリーの中心にはエヌビディアがいる。エヌビディアは13日(現地時間)、取引時間中の時価総額が5兆5200億ドルまで膨らみ、過去最高を更新した。昨年10月、世界企業の中で初めて「5兆ドル」の壁を破ったのに続き、再び企業価値を引き上げた。この日の株価は2.29%上昇し、225.83ドルで取引を終えた。
半導体株の上昇傾向も再び強まっている。この日、フィラデルフィア半導体指数(SOX)は2.6%上昇した。マイクロンは約5%、クアルコムは約2%上昇した。3月末以降、SOXは64%急騰し、同じ期間のスタンダード・アンド・プアーズ(S&P)500の上昇率(17%)を大きく上回った。銘柄別ではマイクロンが138%、AMDが129%、インテルが193%跳ね上がった。エヌビディアに集中していたAI期待が、メモリーと中央処理装置(CPU)、ネットワーク半導体へ広がった結果だ。
業績改善期待とは別に、株価が短期間に急騰したことによる過熱負担も大きくなっている。8日、SOXの週次相対力指数(RSI)は85.5を記録した。RSIは一定期間、株価が上がった日の上昇幅と下がった日の下落幅を比較し、買い勢がどれだけ一方に偏っているかを示す指標だ。RSIが70を超えると、通常は買われ過ぎ圏と見る。この指標が85を上回ったのは、ドットコムバブルの頂点だった2000年3月以降初めてだ。半導体株に向けられた買い熱が、それだけ異例に強く偏ったという意味だ。
半導体ラリーの集中は、米国株式市場全体の負担へ広がる可能性がある。S&P500に含まれる半導体・半導体装備企業19社の指数内比重は18%に達する。今年S&P500が膨らませた時価総額5兆1000億ドルのうち、約70%が半導体とメモリー関連銘柄の上昇から出たという分析もある。
もちろん、今回の上昇をバブルだけで見るのは難しい。市場調査会社ガートナーは、今年の世界半導体売上高が1兆3000億ドルを超えると予想した。昨年より64%増えた規模だ。AIサーバーとデータセンター増設、メモリー価格の上昇が業況を支えているという分析だ。
鍵は、このラリーが産業成長の入り口なのか、期待が先行した過熱なのかという点だ。AI投資サイクルが続く限り、需要拡大の流れは有効だ。一方で、米国株式市場の上昇が半導体に集中し、買われ過ぎ信号も明確なだけに、調整時の衝撃は韓国株式市場へ広がる可能性がある。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/005/0001849087?ntype=RANKING
