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高物価の余波で財布を閉じる消費者が増え、スターバックスが苦戦していると英BBC放送が9日(現地時間)報道した。
10日、聯合ニュースはBBCを引用し、「米国アイダホ州住民のアンドリュー・バートリー氏がスターバックスでよく飲んでいたモカコーヒーの価格が最近6ドル(約8200ウォン)を超えると、スターバックスをやめることにした」と伝えた。バートリー氏は最近の価格引き上げについて「もう終わりだ」と述べ、スターバックスの代わりに自宅でコーヒーを淹れて飲んだり、より小さなコーヒーチェーン店に行くことを明らかにした。BBCは、インフレに苦しんできた消費者が財布を閉じたため、スターバックスが苦戦していると指摘した。今年初め、スターバックスの全世界の売上高は前年同期比1.8%減少し、特に最大の市場である米国では、少なくとも1年以上営業した店舗の売り上げが3%減少したことが分かった。このような数字は、2009年の金融危機とコロナ19のパンデミック以降、最も大きな減少幅だ。
また、一般消費者だけでなく、いわゆる忠実な顧客と言える「スターバックスリワード会員」も減少したと伝えられた。BBCは「アクティブなリワード会員数が前四半期比4%減少した」と伝えた。
ラクスマン・ナラシマン・スターバックス最高経営責任者(CEO)は最近、コンファレンスコールで「最近の売り上げが残念だった」とし、「特に中東地域での「誤った情報」が売り上げに影響を与えた」と明らかにした。
スターバックスは昨年10月に勃発したガザ地区戦争でイスラエルを支持し、イスラエル政府と軍に資金を提供するという疑惑が広まり、不買運動の直撃を受けた。当時、スターバックスは労働組合がSNSにパレスチナ支持の投稿を掲載した後、これに対する顧客の抗議が殺到すると、自社の評判を傷つけたとして労働組合を訴え、物議を醸した。スターバックス側は「誤解のために不買運動のターゲットになった」とイスラエルとの関連性を否定したが、依然として攻撃を受けている。中東地域のスターバックス従業員の20％を削減するという方針が発表され、汚名はさらに強化された。
バンクオブアメリカのアナリスト、サラー・セナトーレ氏は「スターバックスの価格引き上げが競合他社に比べて大きく目立たなかった」とし、「不買運動を除いた他の要因で最近の売上減少を説明するには十分ではない」と見た。
スターバックスのナラシーマンCEOは、新メニューの発売など積極的なマーケティングに取り組むとしたが、スターバックスの最高財務責任者(CFO)レイチェル・ルゲリは「少し時間がかかると思う」と明らかにした。
一方、スターバックスは去る4月30日、第1四半期の業績発表で売上と純利益ともに市場予想を大きく下回る結果を発表した。売上高は前年同期比2%減少し、純利益はなんと15%も減少し、第1四半期のスターバックスの米国店舗を訪れた訪問者数は前年同期比7%減少し、2010年以来の最大の四半期別減少幅を示した。引用元記事:ttps://x.gd/RDapH
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